著者:マネたま転職研究所 2022年5月23日更新

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東京で転職エージェントを利用してIT業界を目指すために必要なことを徹底解説!

アップロード日2022/04/11

マネたま転職編集部

主にシニア層をターゲットにした「これからスマートフォン生活を始めてみませんか」という販促や、Amazon Alexa、Google Home、LINE CLOVAといったスマートホーム機器の普及、配送業者の再配達サービスやサポートサービスでの機械学習機能の導入等、2000年代の半ばから急激に日常生活へのIT機器の進出は加速していきました。

そんな急速な変化を遂げる中で、IT業界は人材の数が追いついていない現状があり、これから数十年に渡ってIT業界の人材は不足した状態が継続すると予測されています。

人材不足は業界側から見ると課題点ではあるものの、転職先を探している側からするとチャンスが多く存在していることになります。特にIT業界は元来から未経験での求人を多く出している業界なので、第二新卒や中途採用、30代からでも十分転職できる可能性があります。

この記事では、まず近年のIT業界の動向について紹介したうえで、一般的なIT職種について紹介し、最後に東京転職エージェントを利用してIT業界に転職するメリット・デメリットについて紹介します。あわせIT業界で幅広く役立つ資格についても解説します。

東京で就職・転職活動中だけどどういう業界に進もうか迷っている、IT業界の職種について詳しく知りたい、転職エージェントの利用を迷っているという人はぜひご覧ください。

以下は総務省が公開している近年のICT産業に関する資料です。ICTとは「Information and Communication Technology(情報通信技術)」のことで、スマホやIoT機器等あらゆるコンピュータでインターネットを利用するサービスを指します。

やや専門用語が多く読む人を選ぶかもしれませんが、順を追った技術の進化や収益、シェア率の変化等、具体的なデータが多く掲載されているので興味のある人はぜひご覧ください。
ICT産業の構造変化

IT業界の将来性

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    ここ最近、日常生活のいろんなろころにITが入っているのを感じますね〜

  • マネたま博士

    たしかに。だが、ちまたでよく聞くAIとかloTという最新技術は代表例だが、既存技術だってちゃんと進化しているんだ。

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    てことは、昔から言われている将来性って今もIT業界にあるのでしょうか?

  • マネたま博士

    よし、その辺について以降で詳しく解説していこう。

IT業界には将来性がある。これはおそらく2020年代に生きるほとんどの人が漠然としながらも共通認識として持っている予測事項ではないでしょうか。その理由としては、ITがほぼ生活必需品の一つになっているという状況が考えられます。

特に2020年のCOVID-19の世界的流行を機に、テレワーク・リモートワークやオンラインショッピング、キャッシュレス決済といった、それまで少しずつ普及しつつあったワークスタイルや、既存ITサービスの便利さが再認識され、更なる規模の拡大の様相を呈しています。

長い歴史の中で、人は便利と感じたものをより便利に発展させることはあっても、退化、廃止させることはまずありません。

郷愁という側面を持っているので過去の技術を懐かしんだり、敢えて効率化を避けて時間のかかる技術を選ぶという嗜好的な楽しみ方はあるものの、総合的に見れば、ビジネスを中心として便利な技術へと移り変わっていくのが常です。そういった世の動きや人の性から、多くの人が具体的なデータを見なくともIT業界の未来は良好と感じているのではないでしょうか。

実際、自粛生活の長期化等で数々の企業が厳しい局面を迎える中、国を挙げてのIT化推奨の動きもあり、IT企業に関しては大きな打撃を受けるどころか成長した企業さえありました。そういった状況において、新卒向けのリクルーティングサービスである「あさがくナビ2022」の2021年2月頃の調べによると、学生が今後成長すると感じている企業はだんとつでIT企業がトップでした。

前置きが長くなりましたが、IT業界の今後の成長を牽引していくと考えられる様々な技術について、身近に触れる技術と、ビジネスにおいて注目されている技術に分けて紹介していきます。

身近で注目のIT技術

ECサイト

一つ目はECサイトです。

ECサイト自体はインターネットが一般的に利用されるようになった頃から存在していました。Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手企業のショップサイト、ブランドや百貨店が独自に持つオンラインショップ、個人商店といったBtoC(企業から消費者への販売)、卸売・問屋の業務用オンラインショップのようなBtoB(企業から企業への販売)、ヤフオク!やメルカリ等オークション、フリーマーケット系のCtoC(消費者間取引)と、様々な形で展開されています。

このECサイトの分野が、スマートフォンやタブレットといった携帯型端末が普及したこと、携帯型端末では欠かせないアプリの利便性によって、パソコンより気軽に利用できるようになり、成長を加速させました。

経済産業省の調査した、スマートフォンを経由したECサイトの利用割合データによると、2015〜2019年のわずか5年の間に2倍程の利用率に成長しており、2019年には50%に達するほどの勢いで伸びている状態でした。

さらには前述した感染症の流行で外出を自粛するなど、生活様式の変更を余儀なくされたことによって、これまでオンラインショップを持っていなかった商店等が次々と参入する動き、オンラインショップ未経験の消費者が新たに利用するようになる動きの両方が発生し、活性化されました。

2020年前後にはアパレル系商品に対する消費者の価値観の変化によってCtoCでの個人間のやり取りが盛んとなり、メルカリをはじめとしたフリマサイトがたびたびメディアに取り上げられることもありました。

AI(人工知能)・ビッグデータ

二つ目はAI(人工知能)・ビッグデータです。

AIや機械学習とビッグデータは切っても切り離せない技術です。なぜならAIがまるで人間のように自分で判断しているような装いは、膨大なデータがあってこそ為せるものであるため、そこにはビッグデータが存在するからです。

日常的に見かけるものでAIが使われている例としては、画像データを分析して適した情報を導き出すというものがあります。フリマアプリで商品を撮影すると、その商品の品名や価格などのデータを表示するというのがその例です。

また動画サイトなどで「この作品を見ている人にはこれがおすすめ」というようにレコメンドする機能にもAIが利用されていることがあります。賃貸系のサイトでも希望の条件をAIが分析して提案してくれるものもあります。

音声認識するiPhoneのSiriや、各社のスマートスピーカーもAIが内蔵されています。

いずれの活用事例においてもAIは受け取ったデータの分析・解析、膨大なデータとの照合等を高速に処理して最適な結果を導き出します。また新たに取り入れた情報もデータとして保存し、今後に生かすという人間でいう「学習」も可能です。

人間が何の経験も情報もない状態から新しいものを生み出すことが困難なのと同じで、AIも効果を発揮するにはビッグデータという蓄積された「経験や情報」へのアクセスが必要となり、そこから学び、分析して処理結果を提供します。

IoT(Internet of Things)

三つ目はIoT(Internet of Things)です。

「モノのインターネット」と直訳されることが多いですが、パソコンやサーバーといった機器でのインターネット利用だけではなく、スマートフォンやゲーム機、デジタル家電などをインターネットに繋げてより便利に利用できるようにした仕組みです。

スマートフォンに関しては「携帯できるパソコン」とも言われているので従来のインターネットの使用方法とあまり変わらないですが、ゲーム機であればインターネット接続することでオンランでの対戦が可能になったり、デジタル家電であれば出先からインターネットを経由して電源を付けたりということが可能になります。

なおスマートフォンも、インターネット閲覧や電話といった携帯電話としての使い方以外に、スマートフォンを経由してドアの施錠を行ったり、照明を調整したり、冷蔵庫の食材を管理したりという使われ方もします。こういった例はIoTとしてのスマートフォンの使い方と言えるでしょう。

IoTは遠隔にあるものの確認や検知、操作ができるといった点が現時点の大きな特徴です。インターネットに接続できる環境であれば、世界中あらゆる場所のIoT機器が操作できます。

逆に言えば、インターネットが接続できない環境、不安定な環境においてはIoTの活用ができません。また物理的な距離によって消費がかさむ電力の供給手段や、ネットワーク利用が急増したことによる負荷状態の頻発、セキュリティリスクの増加が現状のIoTにおける課題として挙げられています。
まだまだ多くの課題が残ってはいるものの、IoTを活用できる分野は今以上に広がる可能性があり、今後の展開に期待したい技術の一つです。

ビジネスシーンで注目の技術

IT業界で今後の展開が注目される技術を2つ紹介します。

クラウドサービス

一つ目はクラウドサービスです。

「クラウド」に当たる英語は「雲」を意味する「cloud」です。目的のサービスを使いたい場合に、ソフトウェアのインストールやサーバー環境などを用意せずに、インターネット上に用意された環境にアクセスするだけで利用できる仕組みです。

以前よりIT業界ではネットワークを雲で例える習慣が普及していたことから、ネットワーク上にあるサービスのことを「クラウドサービス」と呼ぶようになったと言われています。

近年様々なサービスで、ソフトウェアでの提供からクラウドサービスに変わる動きが出てきています。有名なサービスとしてはAdobe Creative Cloudや、Microsoft365があります。

AdobeのIllustratorやPhotoshopはすでにクラウドサービスに一本化されており、Microsoft Officeは2021年時点でソフトウェアでの提供もありますが、IT業界の動向を見ている限りでは、今後クラウドに一本化される可能性も考えられます。

また企業のシステム運用に関しても、「オンプレミス」と呼ばれる自社やデータセンターにサーバーやネットワーク機器等を設置して、独自に運用する方法からクラウドサービスに移行するところも多くなってきました。

企業だけではなく国の機関で運用するシステムにおいても、クラウド利用を優先的に選択していく「クラウドファースト」という方針が出てきているように、システムのクラウド化はしばらく継続していくと考えられます。

少し前までは個人や商店などでサーバー運用する場合は、サーバーのレンタルサービスの利用が主流でしたが、クラウドサービスが選ばれる場面も出てきています。ただしクラウドサービスはまだ情報量が少ない、サービス内容が複雑という面から、利用する際のハードルが高めで、クラウド技術者が少ないという課題点も抱えています。

開発環境やサーバー、インフラを構築できるクラウドサービスで代表的なものとしては、AWS(Amazon Web Services)、GCP(Google Cloud Platform)、Microsoft Azure、Alibaba Cloudなどがあります。

ブロックチェーン

二つ目はブロックチェーンです。

2018年に発生した仮想通貨盗難の事件で初めてこのワードを聞いたことも多いことでしょう。ブロックチェーンとはセキュリティに関する仕組みの一つです。

なお事件で知った場合は、ブロックチェーンに対してマイナスイメージを持ってしまった人もいるかもしれませんが、盗難の原因はブロックチェーンの仕組みではなく、システム全体の運用方法に問題があったと言われています。

ブロックチェーンは、あるデータの過去から現在までをハッシュ値やナンス値を使った暗号化によって一本のチェーンのように繋ぎ、データの改竄ができないように情報セキュリティでいう「完全性」と、「分散型台帳技術(Distributed Ledger Technology)」や「パブリックブロックチェーン」といった技術を採用して便利に適切に利用できる「可用性」を共存させるための技術です。

仮想通貨などの金融関連で利用するイメージが強いブロックチェーン技術ですが、その他にも医療関係や、食品流通・農業等の業界でもすでに注目されているので、今後も様々な分野で目にする可能性が高いIT技術の一つと言えます。

今回取り上げた技術はほんの一部で、他にも5GやVR・AR、業務の自動化など細かく見ていけばさらにたくさん存在しています。以下記事ではキーワードで直近のトレンドが紹介されていたので、もっと知りたい人はあわせてご覧ください。

IT業界の主な職種について紹介

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    ITって職種がありすぎて何がなんだかわからないんですよね〜

  • マネたま博士

    十数年前まではプログラマーやSEという職種も珍しかったが、いまや多くの職種があるからな。

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    そうなんですよ。転職エージェントによって求人を扱っている職種が違うみたいだし、何から手をつけていいのやら…。

  • マネたま博士

    では、ここからは様々なITの職種について紹介していこう。ちなみにITに関わらず東京で利用可能な転職エージェントを紹介しているサイトがあるから以下に紹介しておく。

プログラマー

IT業界の中で「作る人」の代表格となるプログラマーは、200以上の種類があると言われている様々なプログラミング言語を使ってシステムを構築していきます。

現在ではサンプルコードの情報や、開発を効率化できるライブラリ、フレームワークの登場、便利なエディタ等があるため、1から100まで全てをプログラミングしていくことは少ないです。余程今までにない新しいシステムでなければ、すでに存在しているプログラムを元に組み上げていく業務の方が多い傾向にあります。

開発されるシステムはWeb系、アプリケーション系、業務系、組み込み・制御系、通信系と様々な分野に分かれ、プログラミング言語もそれぞれ向き不向きがあり、数ある中から最も適した言語が選ばれます。

近年はAIやIoTを利用したシステム開発も増えてきており、この分野においても対応できている言語、できていない言語が存在します。

例えばWebシステムの開発でよく使われる言語としては、HTML、CSS、JavaScriptといったフロントエンド(閲覧者が直接目にする画面系の開発)の言語があり、バックエンド(サーバー側で実行される)の言語としてはPHPやJava、Ruby、Pythonなどが挙げられます。これらの言語は、Webアプリの開発にも利用されることが多いです。

スマホアプリの開発では、iOS系がSwiftやObjective-C、Android系はJavaやKotlinが使われています。

業務システムで使われている言語は多岐に渡りますが、古くからあるシステムで多く使われている言語はPerlやVB、COBOLなどがあります。新たな業務システムの開発でも頻繁に利用されるのは、JavaやC系言語(C言語、C++、C#)、JavaScript、PHPなどです。

通信系は、通信を行うためのネットワークを構築する分野であり、そのために必要なソフトウェアやツールを開発します。利用される言語としてはC系言語、Javaなどがあります。

電化製品や携帯機器、自動車やエレベーターを制御する組み込み・制御系の言語ではC系言語やJava、古いものだとアセンブリが利用されています。

なおAI開発におすすめとされている言語はPython、R言語、歴史の新しい言語としてJuliaがあります。IoTの開発ではPython、Java、C系言語、R言語がおすすめとされています。

このようにプログラミング言語は特定の分野でしか使われることのないものや、多くの分野で利用できる言語があります。今回挙げた中でもわかるように、JavaやC系は非常に広範囲なシステム開発で活用できる言語となっています。

JavaScriptやJava、PHPといった長い間システム開発に利用される言語がある一方で、例えばiOSアプリ開発のObjective-Cのように、特定のシステムで利用される言語は流行りすたりに左右され安い傾向にあり、その時代ごとに主流となっているものが異なることがあります。

プログラマーは、一つのシステムを担当し続けているのであれば一つの言語知識だけで仕事ができますが、複数のプログラミング言語を習得して、各システムで使い分けていくことを求められる場合もあります。

専門としている言語が流行の移り変わりで使われなくなった場合にもプログラマーを続けられるよう、自主的にその他言語の勉強をしていくこともおすすめします。

プログラマーの仕事内容

プログラマーの仕事は、エンジニアによって作成された設計書を元にプログラミングを行っていくことがメインになりますが、開発中のデバックや、完成した際のテスト、不具合が発生した際の改修への対応も必要となってきます。

また利用しているOSやソフトウェアのバージョンアップ、プログラミング言語自体のバージョンアップが行われた際に、これまで正常に動作していたものが動作不可になるといったことも起こりますが、なるべくならこれらの問題は発生前に手を打つことが望まれます。そのため、業務を行いつつ普段からITの情報収集をしておくことは欠かせません。

SEやインフラエンジニアが先に情報を掴んで改修を働きかけてくれることもありますが、プログラムを専門としているチーム内で認識しているに越したことはないですし、それぞれが情報収集していることでお互いに助け合えます。

プログラマーの経験を積んでいくとリーダーなどの管理的な立場となり、自分でプログラミングするだけではなく、部下のサポートをしたり、チーム内の問題解決に努めたりすることになります。またSEと共に要件定義や設計といったシステムにおける上流工程に携わる場面も発生します。

またプロジェクトが開始される際のプロジェクトリーダーや、プロジェクトマネージャーに任命される機会も出てくることでしょう。

なお経済産業省の調べによると、2030年までにIoTやAIの技術を取り扱える「高度IT人材」が70万人以上不足するという発表がされているので、今後プログラマーを目指そうとしている人は、ぜひこれらの技術に対応している言語が扱えるプログラマーになることを検討してみてはいかがでしょうか。

AIとIoTの両方で利用できる言語について紹介された記事をリンクしておきます。今後発展が見込める技術にプログラマーとして携わりたいという人はぜひご覧ください。

SE(システムエンジニア)・社内SE

「SE(システムエンジニア)」

SE(システムエンジニア)という職業自体は聞いたことがある人は多いと思いますが、その仕事内容等、実態が掴めていない人もいることでしょう。

実際SEの仕事内容は範囲が広く、あらゆるITシステムで欠かすことのできない重要な役割を担っています。そのためIT知識も特定分野だけ持っていれば良いということはなく、幅広く必要となります。

システム開発の現場では、要件定義や各種設計という上流工程から、開発、テストという下流工程の順に流れて各工程をこなしていく「ウォーターフォール」というモデルに沿ってプロジェクトが進められていくことが多く、SEはこのモデルの中でいう上流工程を担当する職種です。

なお近年では「アジャイル開発」という設計から開発、テストを小規模な単位で繰り返してシステムを構築していく方法を取るプロジェクトや企業もありますが、もちろんこの場合でもSEは必要です。

SEの仕事内容を紹介するに当たってはウォーターフォールモデルの方が理解しやすいと思われるため、今回は依然として多くのシステム開発の現場で取られているウォーターフォールモデルに沿って紹介していきます。

またSEは、インフラエンジニアと一部仕事内容が似ている部分があり、企業によっては兼任しているような場合もあります。

両者の違いをあげるとすれば、SEは現場より少し離れた立場でシステム設計や書類作成、顧客との打ち合わせをメインで担当するのに対して、インフラエンジニアはサーバー、ネットワークと分野ごとにいて、現場全体を見渡しながら担当外の分野のインフラエンジニアと連携してシステム開発を進めていきます。またインフラエンジニアはシステム稼働の運用・保守も担当する職種です。

ウォーターフォールモデルから見るSEの仕事内容

ウォーターフォールは上流工程の「要件定義」「概要・基本・詳細設計」、下流工程の「開発」「テスト・評価」からなり、上流工程の「要件定義」から順に進行していきます。

SEがメインで担当することになるのが上流工程で、要件定義の段階では顧客との打ち合わせ等を行う中で要望をヒアリングし、それらを実現するために必要となる開発内容や利用する機能、ソフトウェア、機材等を整理していきます。この時点で実現できるもの、できないものがわかっている場合は、顧客と認識合わせをしておく必要もあります。

この要件定義の部分が漠然とした状態で開発プロジェクトを進めてしまうと、何度も仕様変更が発生して現場を混乱させてしまったり、切り戻しが頻繁に発生してしまう等、進捗に支障をきたすので、プロジェクトを成功させるためのかなり重要な工程となっています。

次の設計の部分では、システムに持たせる機能を設定していく概要設計、どういう機能にするかをもう少し具体化して落とし込む基本設計、実装直前に各エンジニアと共にプログラミング内容の詳細まで決めていく詳細設計を行っていきます。

詳細設計に関してはそれぞれのエンジニアに依頼することもありますが、概要、基本設計に関しては書類作成含め、SEが担当することが多いです。

設計までが完了すると、あとは現場のプログラマーやエンジニアが下流工程の実装やテスト・評価を進めていきます。下流工程にSEが全く携わらないかというとそういうことはなく、プログラミングをする場合もありますし、経験の浅いSEであれば、知識を蓄えるためにシステムテストを担当する場合もあります。

さらにプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーで補いきれない現場の進捗把握や、スケジュール管理といったマネジメント業務に近い部分をSEが行うこともあります。

「社内SE」

同じSE職でも、社内で利用されているシステムの導入・運用・管理に特化したSEを社内SEと呼びます。社内SEは、社内で導入が決定したシステムにおいて外部向けのSEと同様に上流工程を担当する他、日常的に社内で発生したIT機器や利用システムのトラブルの解決も行なっています。

IT企業であっても事務や人事の部署等、あまりIT機器に詳しくない現場が存在します。また社内システムの仕組みに関しては把握していないというエンジニアも往々にしています。そういった人のサポートをのが社内SEの仕事です。

なお支社がある企業の場合で、全社共通のネットワークを組んでいる場合は、支社のネットワーク導入やトラブル解決にも対応していく必要が出てきます。

外出して業務することはほとんどなく、基本的に自社に常駐していて、システム導入等のプロジェクトが発生しない限りは突発的に発生したトラブルの連絡を受けて対応したり、IT機器導入の相談を受けたり、社内備品類の管理等をします。

社内SEで良くある対応内容としては、パソコンや社内共通のツールに入る際のログイン情報がわからなくなって何度も試行したために発生したロックの解除や、セキュリティソフトが何か怪しいものを検知したが問題ないかという問い合わせ、共有ネットワークにアクセスできなくなった等のトラブルです。

また社内システムやネットワークに不具合や負荷が発生していないか監視する業務を社内SEが担当している場合もあります。

さらに使用ソフトウェアのバージョンアップや、セキュリティパッチの適用、脆弱性対策等が必要となった際のスケジューリングや、各部門のコントロール、メンテナンスの実施、エンジニアやベンダーの手配も重要な仕事内容です。

その他にも、社内備品の破損管理や紛失状況の確認、備品持ち出し時の仕組みの策定、情報セキュリティに関わる管理業務等、社内SEの仕事内容も外部SEと同様にとても幅広いです。

社内SEのスキルとしては、パソコンの操作スキルはもちろん、サーバーやネットワーク、プログラミング、運用・保守といった幅広い汎用的な知識の習得が求められます。

なお社内SEは社内システムをメインで管理する職種であるため、コストを含めた企業の経営方針の影響を直に受ける可能性が高いです。社内SEの人数も必要最低限に絞られて、中には一人で全部対応しているようなところもあります。コストをかけられないため、思うようなシステムの改善案を提案できない、受け入れてもらえないということもあります。

そういったもどかしさが生まれる時はあるものの、社内の問題を解決することで、サポートエンジニアのように社員から直接感謝されることの多い職種です。日々、身近な人のサポートをしていきたいというエンジニアには社内SEは向いている職種と言えるでしょう。

SEが今後活躍できるITの分野について解説されている記事があったので、興味を持った人はぜひご覧ください。

インフラエンジニア

「インフラ」とはインフラストラクチャーの略で、物事の基盤というような意味を持っています。インフラという言葉が使われるものとしては生活インフラ、交通インフラ、ITインフラなどがあります。

それぞれ、生活を成り立たせるために必要な電気・水道・ガス、交通を成り立たせるための道路、信号、標識、公共交通機関、ITインフラを成り立たせるためのパソコン、サーバー、ネットワーク、ソフトウェアがインフラに当たります。

インフラエンジニアとはこのITインフラを成り立たせるための職種で、サーバーやネットワーク、データベースといった各部門ごとに配置されていることが多いです。なお近年はクラウドサービスを導入する企業も増えてきており、クラウドエンジニアもインフラエンジニアの一つ、あるいは同義とする見方もあります。

それではインフラエンジニアの仕事内容を分野ごとに解説していきます。

「サーバーエンジニア」

サーバーやパソコンの設計、セットアップ、ハードウェア等の機器類の手配、ソフトウェアやアプリケーションの設定を専門に行うエンジニアです。

システムによってWindows Server、Linux、Unixなど利用するOSが異なってくるので、利用OSごとにプロジェクト担当が決められる場合もあります。OSや機器の仕様やプログラミング、ネットワーク構成、Linuxの場合はコマンド操作等の知識やスキルが求められます。

なおサーバーは1台に全ての役割を持たせることもありますが、大規模なシステムになってくると複数台でのサーバー構成にして、それぞれに別々の役割を持たせることも少なくありません。

Webサーバー、アプリケーションサーバー、データベースサーバー、ストレージなどの役割に分けるため、それぞれの特徴を理解し、必要なソフトやセキュリティ設定を導入して複数台構成を構築できるだけのスキルが必要です。各サーバーを連携するためにネットワークの知識も必要となります。

またシステム稼働後の運用・保守を担当するのもサーバーエンジニアです。

運用はシステムに以上が起きていないかの監視、メンテナンス対応などです。監視は実際にサーバーに人が張り付いているわけではなく、専用のツールを使って、異常発生時にメール等で通知する仕組みを作っておくことがほとんどです。

保守は障害が発生した際の復旧対応です。異常を検知するのは監視によるアラートの他、別のエンジニアから報告を受ける場合や、システムを利用している顧客から連絡を受ける場合もあります。

障害が発覚したらインフラエンジニアは第一に迅速な復旧を目指します。システムが正常に稼働できる状態に復旧できたことを確認したら、次は再発防止の対応に移ります。

復旧対応の時点では直接的な原因は把握していても、根本的な原因までは把握できていないこともあります。そのため、復旧後に障害発生の大元の原因を探り、有効な対策や改善案を関係各所とミーティング等を行って、対応に取り掛かります。

早急な改善が必要とならないもの、システムの停止が必要となるものに関しては、対策の実施がメンテナンス内容に組み込まれることもあります。

これら運用・保守の動きは次に紹介するネットワークエンジニア、データベースエンジニアも基本的に同じです。

「ネットワークエンジニア」

ネットワークの設計や、構成に必要な物理的な機器の調達、ルーターやスイッチ類の設定やLANケーブルの接続、ソフトウェアの設定などを行います。ネットワークの構築を誤るとループで負荷が発生してしまったり、システム同士の連携ができない等の問題に繋がるため、全体を俯瞰して構成を把握する必要があります。そのために事前のネットワーク設計は非常に重要な工程となります。

なおその他のインフラエンジニアも同様ですが、ネットワークエンジニアは特にシステム全体を接続する重要な役割を担っているため、サーバーエンジニアやデータベースエンジニア、SEといったその他部門と常に連携をとって業務を進めていくこととなります。

「データベースエンジニア」

データベースは、WebサイトやWebアプリケーション、業務システムで利用するあらゆるデータを格納する仕組みです。データベースの構成を決める設計、アクセス権の設定、データを格納するテーブルの作成などを行い、データを管理していきます。

企業や開発の規模によってはサーバーエンジニアなどが兼任する場合もありますが、データベースエンジニアとして独立した専門のインフラエンジニアを設けるプロジェクトもあります。

データベースは様々な種類があり、それぞれに仕様が異なるのでシステムで採用するデーターベースごとのスキルが必要になります。

データベースは「階層型」「リレーショナル型(関係)」「ネットワーク型」のカテゴリに分類され、さらにその中にデータベースの種類があります。近年では、従来データベース操作に使われていたSQLという言語を利用しない「NoSQL型」というものも出てきました。多くのシステムで見かけるのはリレーショナル型で、MySQLやOracle、DB2などがあります。

データベースには顧客情報などの機密情報が含まれるため、情報セキュリティを十分に理解したうえでシステムにも反映させなければならないので、その責任は重大です。

またビッグデータといった大量データを扱うシステムの運用にもデータベースが必要となるため、いかに迅速に負荷をかけずに目的の情報へアクセスできるかという点も考慮した設計が求められます。

その他インフラエンジニアと同様、システム稼働後の運用・保守も仕事内容の一つとなります。

データベースエンジニアは、画面デザインのように目で見てわかる部分ではなく、システム内部に存在する部分を担当するので地味な職種に思えるかもしれないですが、システムを構成するうえではなくては部分を担当し、データベースを構築していくに当たっては、その他エンジニア以上に論理立てた思考が必要となってきます。

またデータベースは様々なプログラム言語からの接続があってこそ活用できる仕組みなので、サーバーやネットワークのインフラ面、プログラミング言語に関する知識を持ち合わせていることが望まれます。

目で見える成果に囚われず、コツコツと地道に作業を続けることができ、論理的に物事を考えることが得意な人が向いている職種と言えるでしょう。

以上、分野ごとにインフラエンジニアを解説してきましたが、2010年代に入ってからは自社サーバーシステムをクラウドサービスに切り替えるような企業も目立ってきているため、クラウドエンジニアという名称のエンジニアも現れてきました。

クラウドサービスは今後さらに導入される機会が多くなると見られるため、インフラエンジニアを目指す人は、従来のインフラ知識と合わせて、クラウドに関する知識・スキルを習得していくことをおすすめします。

以下にインフラエンジニアの今後について紹介された記事へのリンクを貼っておきます。キャリアパスについても解説されているのでぜひご覧ください。

セキュリティエンジニア

​​パソコンよりスマートフォンでインターネットを利用することが多くなってきている世の中では、インターネットショッピングやネットバンクの利用の他、市町村や国のシステムまでもがインターネット上で可能となっていて、その中では個人情報が当然のように扱われるようになっています。

こういった状況は万全なセキュリティ対策がされているからこそできることですが、それでも個人情報の流出などの重大なセキュリティ事故を年に何度かは耳にすることでしょう。

個人情報の流出は企業の存続をも脅かす事態になりかねないので、セキュリティエンジニアはこれらのインシデントを発生させないように、システムの構築や日々の対策に注力していくこととなります。

またIT技術が進歩すると共に不正アクセスやアタック、スパムメール、マルウェア、ウィルスといった脅威もそれぞれ巧妙になってきており、手法も更新されていきます。そのため業務を行なっていく中で、ベンダーなどからの脆弱性やバージョンアップ情報、その他セキュリティ関連のニュースと、常に最新の情報に目を向けておく必要があります。

一昔前まではセキュリティ対策といってもサーバー、ネットワーク、データベースのエンジニア、プログラマーがSEと連携してそれぞれに実施していることも少なくなかったですが、上述したような中でセキュリティの分野は専門性が増してきており「セキュリティエンジニア」というポジションを設ける企業も増えてきました。

また企業の信頼性に関わるISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)やプライバシーマーク取得のためにセキュリティエンジニアを配置するところも出てきています。

セキュリティエンジニアの業務内容は、大きくテクニカル系とマネジメント系の2つに分けられます。

テクニカルな仕事内容としては、セキュアなプログラミング、システムのテスト・診断、そしてメンテナンスや障害発生時の運用・保守等が挙げられます。マネジメント系の仕事内容は、上流工程となる要件定義やシステム設計時の同行、セキュリティがメインとなるプロジェクトの企画、社内教育等です。

なおセキュリティシステムの開発・導入の企画や、セキュリティ対策の導入方法や改善策の提言を専門で担当する場合は、その職業をセキュリティエンジニアではなく「セキュリティコンサルタント」と呼ぶこともあります。

セキュアなプログラミング

セキュリティエンジニアが行う脆弱性を発生させない強固なセキュリティ状態を保ったプログラムミングをのことを、一般的に「セキュアプログラミング」と言います。

外部からの不正侵入、データの改竄、SQLインジェクション、アタック等はプログラムの弱点をついて行われることが多いため、それらのリスクを防ぐことができるプログラムを組んだり、既存プログラムの改修をしたりします。

テスト・診断

完成したシステムに対して、疑似攻撃を仕掛けてセキュリティ的に問題がないか、脆弱性が存在していないか、負荷に耐えうる構成になっているかということなどをチェックしていきます。

あらかじめテスト・診断したいことをチェックリストにまとめておき、それに沿ってセキュリティエンジニア自身、あるいは各エンジニアが実施します。

運用・保守

運用・保守はインフラエンジニアも監視等を行いながら対応していますが、セキュリティエンジニアの仕事内容にも含まれます。セキュリティパッチの適用や脆弱性の改修、定期的なメンテナンスをその他エンジニアと分担して実施します。

またシステム障害が発生した場合は、突発的に復旧対応が必要になります。復旧後も引き続き根本原因の追求や再発防止に向けたシステム改修に携わることもあります。

なお24時間稼働し続けているシステムがほとんどなので、その他エンジニアと同様に当番制でシフトに入っていない日も、復旧対応をしなければいけない状況が発生する可能性もあります。

ルールの策定

システム運用におけるルールの策定を先導して行います。セキュリティを最優先として改変可能な範囲や、アクセス権限の設定範囲、アクセス方法に関するルールや業務フロー等をあらかじめ策定しておき、システムのセキュリティを維持します。

社内教育

セキュリティエンジニアの重要な役割には教育も含まれます。セキュリティへの意識付けや啓蒙をするために、定期的に全社員に向けたセキュリティ研修や理解度チェックを実施します。扱う内容はセキュリティに関する基礎知識、社内の環境に沿った注意すべき点の共有、セキュリティ事故の実例等です。

なお企業によっては、外部の専門講師を招いて研修を実施する場合もあります。

セキュリティエンジニアの特徴

セキュリティエンジニアになりはじめの頃は監視業務やマニュアルのある簡単な作業を担当することが多いです。その後経験を積んでいくと、セキュアプログラミングを行なったり、マネジメント系の業務を担当したりするようになっていきます。

IT業界自体の情報更新スピードは早いですが、セキュリティに関する情報も同じく更新頻度が早いため、常に情報を取り入れる姿勢が重要になってきます。言われなくても自ら学び続けることが好きな人はセキュリティエンジニアに向いていると言えます。

また組織全体をセキュリティリスクから守るという責任重大な指名があるので、そういった規模の大きい業務にやりがいを感じられる人も向いているでしょう。

なおセキュリティエンジニアは、セキュリティ教育を実施しながら社員のセキュリティレベルを上げていくという教員のような手本となる立場でもあるので、十分なモラルを持っている人が人物像として適しているということも忘れてはならない点です。

この記事では取り上げませんでしたが、セキュリティエンジニアの仕事内容の指針となっているのは「情報セキュリティ」です。言葉は聞いたことがあっても詳細がわからないという人もいると思いますので、詳しく知りたい人はぜひ以下総務省の解説ページをご覧ください。

ITコンサルタント

ITコンサルタントは、企業内に発生している問題に対してIT技術を使って解決に導く職種です。クライアントが抱えるあらゆる課題に対して最も適したITシステムやソフトの導入を提案するためには多方面の知識やスキルを保有しておく必要があり、同時にマネジメント能力も必要となります。

仕事の流れとしては、まずクライアントと打ち合わせなどを行って、課題の詳細や改善したい点、システムに対する要望を聞き取り認識合わせをします。ある程度概要が決まったら必要なハードウェア、ソフトウェア、工数、人員等を組み込んだ予算を設定していきます。

時には依頼元に発生している課題の全体像を把握するために、クライアント先のシステム部門だけではなく、システムを実際に利用することとなる各部門の社員や上層部へのヒアリングが必要になることもあります。

要件定義や設計が完了したら開発に必要なものをベンダーへの発注し、各エンジニアに適した人材を集めてもらうよう働きかけます。

実装が始まってからの作業はエンジニアに任せる部分がほとんどで、ITコンサルタントはこの間、進捗状況の報告や開発時の問題共有などをクライアントとの窓口となって対応する他、ベンダーがいる場合はベンダー管理も行います。

開発工程が全て完了したら納品となります。ただITコンサルタントの仕事はシステムを納品して終わりではなく、その後課題が解決しているか、想定どおりにシステムが稼働しているかを追っていく必要があります。

効果が見られない状況が発生している場合は、再度ヒアリングなどを行ってシステムの調整や追加の対応をしていきます。

ITコンサルタントはIT業界未経験の状態から直接転職することは非常に難しく、何年もエンジニアとしての経験を積み、幅広い知見を持った状態で目指すことが相応しい職種です。

システムの構築やプログラミングをする機会は少ないものの高度なIT知識が求められ、コミュニケーション能力やマネジメントスキルなど総合的なスキルを使うため、IT業界の職種の中でも年収が高額な代表的職種でもあります。

なお実はITコンサルタントはどんな課題に対しても対応するわけではなく、自分が担当する分野の案件に絞って対応することも多いです。

以下記事ではITコンサルタントをカテゴリー分けして紹介しているので、翌々ITコンサルタントへの転職を検討している人は、自分がどういった分野を得意とするコンサルタントになりたいかのイメージを付ける参考にしてみてはいかがでしょうか。

セールスエンジニア

セールスエンジニアはいわゆる営業職で、自社のIT製品やサービスを売ります。

商社のセールスマンが自社のサービスを把握し、説明しながら営業するように、IT業界でもITサービスの仕様を把握し、時には技術的な質問にも回答して営業するため「エンジニア」という名称が付いています。

ITコンサルタントのように先に解決したい点をヒアリングして、それに見合ったITサービスを提案するような場面も発生するので、提供しているサービスの知識や基礎的なITの知識を身につけておく必要があります。

セールスエンジニアによっては、営業の中で発生した疑問を持ち帰って別途技術寄りのエンジニアに代わりに回答してもらうという方法を取ることもありますが、その方法では客側に待つ時間が発生してしまうので、契約が億劫に思われてしまう可能性があります。そういった意味でもセールスエンジニア自身が多くの知識を持ち合わせていることは重要と言えます。

ITシステムの営業においては、契約に漕ぎ着けた後もSEに同行して要件定義やシステム設計等のミーティング、打ち合わせを行い、エンジニアと顧客の間を取り持つ役割を果たします。

システム稼働後も、エンジニアが運用・保守で顧客と関わりを持ち続けるのと同じように、セールスエンジニアも新たに機能追加や、新規システムの導入が発生した場合の担当窓口となり、システムを利用してもらっている限り顧客との関係が続きます。

セールスエンジニアに求められるスキルとしては、広範囲なIT知識、提供サービスの知識、説明・プレゼン能力、コミュニケーション能力、交渉力などが挙げられます。客側がITに明るくない場合も珍しくないので、常日頃から例えなどを使って噛み砕いて説明できるスキルも身につけていくことをおすすめします。

セールスエンジニアと営業の違いや、やりがいについてまとめられた記事があったので、以下にリンクしておきます。

サポートエンジニア/テクニカルサポート

サポートエンジニアの仕事内容は、提供しているサービスや製品に関する技術的な問題を受け、解決に導くことです。対象は法人や一般の消費者で、テクニカルサポート=サポートエンジニアとして扱われることも多い職種です。

ITに関する知識やスキルは必要ですが、必須となるものとしてはパソコンの操作スキルや、扱うサービスに関する知識ぐらいであることが多く、どちらかというとコミュニケーション能力を重視されるため、ITを熟知していない未経験からでも転職しやすい職種です。

サービスエンジニアは窓口の営業形態にあわせて、基本的にシフト制で勤務します。24時間365日営業している窓口や、毎日特定の時間だけ営業している窓口、土日祝が休みの窓口と様々です。

またサポートサービスの提供形態も無料のものだけではなく、有料サポートを設けている企業もあります。多くの場合、有料サポートの方がサポートしてもらえる範囲が広くなるため、有料サポート窓口を担当するサービスエンジニアはより高度な知識レベルが求められます。

サポートに使うツールは企業によって様々で、メールのみの窓口や、専用のチャットツールを用意しているところ、電話サポートを用意しているところもあります。

みなさんが普段家電製品やスマホゲーム、サブスクリプションサービスなどを利用する中で不明点や困ったことがあった場合に問い合わせることがあると思います。契約に関する問い合わせはカスタマーサポートという広範囲の内容を扱う窓口になりますが、例えばアプリが落ちてしまう問題などの技術的な質問をした際に対応してくれるのがサービスエンジニアです。

注意しておきたい点として、これらサポート系のサービスは企業によって様々な呼ばれ方をしていて、定義も全く異なります。なおテクニカルサポートに近い名称として「ヘルプデスク」というものがありますが、こちらも同じく技術的な問題を解決する仕事です。

また技術にかかわらず事務系も含めたサポート窓口を表す際はカスタマーサポート、ユーザーサポートと呼ばれることが多いです。

求人も様々な名称で募集がかけられていることが多いので、サービスエンジニアの求人に応募したい場合は、上記の名称で掲載されている場合もあることを頭に入れておいたうえで、実際の仕事内容を必ずチェックして応募することをおすすめします。

なお企業によっては一部問の中の数人がサポート対応を行っていることもありますが、サービスの利用者が多い場合は、別途コールセンターの部門を設けるところもあります。各企業のコールセンターシステムを専門に受け持つ企業も存在しています。

近年では既存のコールセンターの機能を持ち合わせながら、顧客満足度のアップをより重視する仕組みを取り入れた発展型の「コンタクトセンター」の構築も注目されています。コンタクトセンターではAI・機械学習を取り入れたサポートを積極的に導入しつつも、人によるコミュケーションを重視した対応も続けて、両立させている傾向にあります。

実際電話やチャットでの人によるリアルタイムな対応を希望する声はいまだになくなることはありません。

AIが導入されたチャットボットに質問内容を入れて期待通りの回答が得られなかったという経験を持っている人は多いと思います。またメールの対応しかない窓口で回答が遅く、もどかしさを感じた人もいるのではないでしょうか。

またインターネット上の文章を読むのが苦手という人や、無機質で機械的な対応を好まない人もいるので、チャットや電話の対応を受け付けているサポート窓口というのは現状ではなくなる可能性が低いと言えます。

次に、サービスエンジニアに必要となる3つのスキルについて紹介していきます。

コミュニケーションスキル

コミュニケーションの方法こそ電話、メール、チャットとそれぞれ異なりますが、いずれにしても広義でのコミュニケーションは必要です。

電話では会話が成立することは大前提のうえ、連絡者がたとえ遠回しな表現をしてきたとしても、あるいは知識が少なく支離滅裂な内容になっていたとしても、怒った様子で汚い言葉で捲し立ててきたとしても、話の主題をいち早く理解し、迅速に解決に導く必要があります。

メールやチャットについても同じですが、メールはどうしても問い合わせてから連絡者が回答を確認するまでにどうしてもタイムラグが発生してしまうので、極力少ないやり取りで解決できる内容にしたり、長文になりすぎて理解しづらくならないようにするなどのバランスを取る工夫が必要になります。

またサポートの窓口を担当するサービスエンジニアはよく「企業の顔」になると言われています。特にインターネット上で購入から利用まで全てを完結できるサービスは、ユーザーからすれば顔もわからない人と契約を交わすこととなるので、昔ほどではないですが多少の不安はつきものです。その中でサポート窓口は唯一の接点となります。

滅多にないユーザーとサービス提供者のコミュニケーションの場で相手に悪い印象を与えてしまうと、その印象はそのまま企業の印象につながってしまいます。その逆もまた然りで、その場で好印象を持ってもらえればサービスを継続する理由、次回も利用しようという理由に繋がります。

以上の理由でサービスエンジニアは「企業の顔」と考えられ、サービスの売上に影響を与える可能性の高い重要な役割を持っていると言えます。

さらに人による対応を求めているユーザーは、機械的な対応を嫌う傾向にあります。特に断らなければいけないこと、マイナスになることを伝える時は言い方一つで対応に感謝されることも、クレームに発展することもあります。

相手の心情を察して相応しい言葉を選ぶなど、接客業・サービス業に近いコミュニケーションスキルが求められ、持っているとフルに生かすことができる職種です。

問題解決スキル

コミュニケーションスキルが重要とは説明したものの、友達や知人同士の日常会話ではないので、最終的には問題解決をしなければサービスエンジニアの役割は果たせません。

時には要求のレベルが高く、提供しているサービスで実現ができないという回答をしなければならない場合もありますが、基本的には問題を解決することがゴールです。

問題を解決するにはサービスの仕様を理解していることはもちろん、物事を整理して論理的に考えていく必要があります。整理して論理的に考えることを繰り返していくことで、解決までのスピードも自ずと早くなっていきます。

また経験を積んでいけばノウハウも溜まっていくので全てを聞かなくてもすぐに状況を把握し、解決できるようにもなっていきます。

なお、時には自分で解決できない問題が発生することもあります。サービスエンジニアはそういった場合に専門的なテクニカルスキルを持ったエンジニアに調査を依頼することになりますが、自己解決できるものかどうかの切り分けも迅速に行えた方がそれだけ解決までの時間を短縮できます。

また連絡者に負担をかけないようにいかに少ない時間の中で必要な情報の収集し、何度もやり取りが発生しないよう、調査担当のエンジニアに不足なく的確に情報を提供できるかということも重要になってきます。

ITスキル

すでに前述していますが、サービスエンジニアは提供しているサービスの仕様の他、ある程度のITスキル、知識を持ち合わせている必要があります。

サポートをする際はパソコンと、その中にインストールされているツールを使う現場がほとんどなので、サポートに支障がない程度のパソコンの操作スキルや、利用するツールの操作方法も習得することとなります。

その他にはコールセンターの電話機を含んだコールセンターシステムの利用方法を覚えたり、コールセンター立ち上げ時にシステム構築するためのネットワークについての知識が必要になったりする場合もあります。

以上がサービスエンジニアに必要とされる主なスキルです。なお今回項目としては挙げなかったものの、自分自身のメンタルをコントロールすることもサービスエンジニアの重要なスキルの一つです。

メンタルのコントロールはどの職種であっても社会人にとって欠かせませんが、サービスエンジニアは接客業のように一日に何人もの初対面の人と会話などのコミュニケーションをします。

その中ではどうしても苦手なタイプの人や、クレームに発展する案件に出会うことも頻繁にあります。一つ一つに思い悩んでいては仕事に支障が出てくるので、すぐに切り替えたり、翌日に持ち越さずにストレス解消したりできるようコントロールしなければ継続していくことが難しくなります。

サービスエンジニアはそういった日々の苦労を経験しながらも、コミュニケーションスキルのレベルをさらに高められるところ、またユーザーから感謝の言葉を直接もらえる現場であるというところがやりがいであり、魅力の一つです。

サーバー関連のテクニカルサポートを経験した人の対応方法が端的にまとめられた記事があったので以下にリンクします。様々なサポートの際に汎用的に役立ちそうな内容であったのでぜひご覧ください。

Webデザイナー(UI/UXデザイナー)

Webデザイナーは、社内の他部門やクライアントからの要望を取り入れたホームページのデザインを設計し、作成する職種です。

HTMLやCSSを使ってコーディングを行うコーダーという職種が別にありますが、近年はWebデザイナーがコーディングも担当するケースが多くなってきています。また自社サイトの作成を担当するデザイナーをインハウスデザイナーと呼びます。

次第に無料や格安で簡単にブログやホームページを作れるサービスがたくさん出てきているため、そういった変化に伴ってWebデザイナーの仕事内容、必要とされることも徐々に変わってきました。

単純に受注してホームページを作成するだけのWebデザイナーは生き残るのが難しく、その他の付加価値が欠かせません。ここではWebデザイナーに必要となる最低限の3つのスキルを紹介した後に、今後あわせて持っておいた方が良いスキルを解説していきます。

デザイン・専用ソフトの知識

配色バランスや全体の構成、フォント等、デザインに関する基礎知識や理論を理解しているのとしていないのでは全く違ってきますので、これらの学習が必要です。

個人サイトだけを作っているのであれば基礎を理解せずいくら好きなように作ろうと全く問題ないですが、依頼をもらって仕事をする場合は基礎を知っていないと全くの検討外れ、期待はずれのサイトになってしまう可能性があり、仕事になりません。

またデザインする際に利用する各種ツールが操作できるスキルも必須です。Webデザイナーが良く使うソフトとしては、アドビ株式会社(Adobe)のIllustratorやPhotoshopが挙げられます。

Illustratorはイラストなどのグラフィックデザインを作成する際に利用されるソフトで、Photoshopは画像データを調整・加工する際に利用するソフトです。例えばPhotoshopで加工した画像をIllustratorに取り入れて、トップページのデザインやポスター作成をするというような使われ方を頻繁にするため、この2つのソフトはあわせて利用できるようにしておくことをおすすめします。

サーバースキル

インフラエンジニアやSEのような詳しい知識まで身につける必要はないですが、サーバーへWebサイトのデータをアップしたり、時にはサーバー側の設定ファイルの編集する必要が出てきたりするため、いわゆるレンタルサーバー程度のサーバーを操作できる知識は持っておいた方が便利です。

具体的に挙げると、Webサイトを公開するまでの仕組みや、サイトのURLに利用するドメイン(sample.com、sample.jp等の文字列)の仕組み、SSL(サイトの暗号化)等のセキュリティ対策についてです。

またレンタルしているサーバーにはアクセス数超過で制限をかけられたり、従量課金されるものもあるので、借りているサーバのルールや規約も事前に把握しておく必要があります。

コーディングスキル

企業によってはデザインのディレクションがWebデザイナーの仕事で、HTMLやCSSといったマークアップ言語を使ったコーディングは専門のコーダーに任せるところもありますが、人手不足という理由や、ホームページ作成の補助ツール等がたくさん出てきて簡単になっていることから、Webデザイナーがコーディングもあわせて行う場合も多くなってきています。

HTMLやCSSは、プログラミング言語とは少し違って開発環境等を必要とせず、自分のパソコンでコーディングをして、ブラウザでその結果をすぐに確認できるため、気軽に学習できる言語です。

またこの2つはマークアップ言語といって画面デザイン、定義をするための言語で、初心者でも数日勉強すれば仕組みを理解することも、簡単なコーディングもできるようになる学習の負担が少ない言語です。

ITの知識がほとんどない場合は書籍を購入してじっくり習得するのも良いですが、ホームページの仕組みを多少知っている人は、インターネット上の情報や動作サイト、学習サイトだけで十分勉強できます。

また動的なコンテンツを作成する場合は、JavaScriptの知識も必要です。

エンジニアの中にフロントエンドエンジニアという職種があり、ユーザーが直接触れる部分のシステム構築やプログラムを担当しますが、Webデザイナーもこれに近いスキルが必要とされます。

JavaScriptはプログラミング言語なので、マークアップ言語のように簡単に習得できるとは言い難いですが、同じプログラミング言語の比較的簡単な部類の言語であり、参考書籍やインターネット上の情報も充実していて学習ツールには不自由しません。

JavaScript部分は全てフロントエンジニアに任せるような業務分担となっている場合はコーディングする機会は滅多にないですが、それでもWebデザイナーとフロントエンジニアは特に密接な関係にあり、連携を取ってサイト構築をしていくため、Webデザイナー側もJavaScriptを理解していると認識の齟齬が起こりにくくなることでしょう。

以上が最低限必要とされる3つのスキルです。次に今後長くWebデザイナーでい続けるために持っておいた方が良いスキル2つを紹介します。

マーケティングの知識

まだホームページ作成が容易でない時代には、企業はともかく個人商店や小規模の企業で独自にホームページを所有しているところは少なく、まずはホームページを持って多くの人に知られる機会を増やし、信用性をアップしようというくらいのモチベーションでした。当時のホームページはデザイン性の高い、見栄えの良いサイトが好まれる傾向にありました。

しかし次第にオンラインショップや、オンライン上で契約できるサービス等、Web業界が活性化してきてからは単にホームページを持っているだけではなく、いかに集客できるか、ブランディングできるか、売上アップという結果に繋げられるかという面が重視されるようになり始めました。

これらを実現するためには、ある目的を持ってGoogleやYahoo!といった検索エンジンで情報を探そうとするユーザーの目に自社サイトやショップサイトが触れられなければならないので、常に検索結果の上位に表示されるよう「SEO対策」というものを施さなければなりません。

SEOは検索エンジンごとに公表・非公表のルールが定められていますが、2021年現在で世界的なシェア率を誇るのはGoogleで、70%ほどに及びます。またその他検索エンジンに関しても同じようなアルゴリズムが使われていると見られているため、Googleの提唱するコンセプトの「Webバイタル」の動向にあわせてSEO対策をすれば問題ないという見方が一般的です。

またWebライティングもマーケティングの一貫となり、商品画像やデザインと同様にキャッチコピーや説明文も売り上げに影響を与えると考えられるので、マーケティング用のライティング技術を持っていると、専門のライターがいない時は特に重宝されます。

UI/UXデザインの知識

UIは「User Interface(ユーザーインターフェース)」の頭文字で、インターネット上でのユーザーとの接触・接点の部分を表します。HMTLやCSS等でデザインされたWebページ上の購入ボタン、チェック欄、入力フォーム等です。

UXは「User Experience(ユーザーエクスペリエンス)」の頭文字で、ユーザーがサービスに触れて得た満足感やその経験のことを指します。

以上からわかるようにUI/UXデザインとは、単に見栄えの良いサイトデザインをするだけではなく、ユーザー(閲覧者、利用者)に寄り添った便利なサイトやサービスを提供して、ユーザー側に満足してもらうためのデザインとなります。

UIに関しては必要最低限のユーザビリティやルールを守りつつ、映えるデザインを作るという要素の比重が高いですが、UXはユーザビリティを中心にサイトをデザインしていくということがメインの考え方になります。

またUXには、Webサイト上のユーザビリティだけではなく、サポート体勢など運営側の業務フローを改善するといったオフラインの部分も含まれています。

UI/UXデザインを取り入れたサイトの改善例としては、サイトの重たさを改善する、申し込みボタンを分かりやすい色・場所に設定する、申し込み時に認識齟齬が発生しないよう規約を目立たせる、ユーザー登録に手間がかからない仕組み作りをするといったものがあります。

近年ではUI/UXデザイン系のツールとしてSketchやAdobeXD、Figmaなどのソフトウェアがリリースされていて、UI/UXを考慮したデザインの作成をサポートしてくれます。

なおWebデザイナーは他部門やクライアントの要望を相違なくヒアリングし、デザイナー側からの見解と折り合いをつけて形にしていく作業をするため、打ち合わせや交渉をするコミュニケーション能力も必要となります。

また、ホームページ作成に頻繁に利用されるWordPressを中心としたCMS(Contents Management System)の使い方や、管理方法についても把握しておくと、より多くの場面で活躍できることでしょう。

UI/UXデザインに欠かせないことの一つに「情報設計」というものがあります。以下サイトで詳しく紹介されているため、WebデザイナーやUI/UXデザイナーを検討しているという人はぜひご参照ください。

Webマーケター

マーケターは自社製品やサービスを様々な方法でアピールし、利益を挙げることを目的に行動する職種です。

近年のマーケティングは、インターネットをメインとしたオンラインマーケティングと、紙媒体の広告等をメインにしたオフラインに大きく分けることができます。

Webマーケターはオンラインマーケティングに分類されますが、インターネットやIT業界の急速な発展に伴い、近年企業で行われているマーケティングのほとんどはこのオンラインマーケティングと言って良い状況となっています。

またインターネット以外のテレビや携帯電話といったあらゆるデジタル機器も含んで行われるマーケティングを「デジタルマーケティング」と呼ぶこともあります。

Webマーケターの主な仕事内容はリサーチ、分析、プレゼン、行動力の4つで、この4つをPDCA(Plan-Do-Check-Action)に沿って繰り返していく方法が一般的です。それぞれの工程を詳しく解説していきます。

リサーチ

売り込んでいきたいサービスが属している市場を調査することはもちろん、サービスのターゲットとなる世代や性別の人の生活、行動パターンを調査してサービス改善やバージョンアップに繋げることもあります。

リサーチが足りないと時代遅れのサービスを提供してしまう、ニッチな層にしか受けないサービスになってしまう、サービスは良いのにターゲットを誤ってしまい全く刺さらなかったという失敗を生み出しやすくなります。

また同ジャンルを扱う競合他社が割引キャンペーン等を実施して人気や売り上げに差を付けられないよう、随時動向をチェックすることも欠かせません。

なお競合他社がキャンペーンや新サービスの提供で差別化を仕掛けてきた際に、それを無効化するビジネス的戦法を「ミート戦略」と言います。

例えばクラウドサービスを提供している競合企業の一方が「最初の1年間使用料無料」と言うキャンペーンを打ち出したとします。このキャンペーンの情報を掴んだもう一方の企業はすぐさまミートにかかり、同等、あるいはそれ以上のキャンペーンを始めます。「最初の1年間使用料無料+SSL1年間無料(SSL=Webサイト等の暗号化通信に必要なサービスで、1年で数万円するものもある)」などです。これがミート戦略です。

上述の対応は、Webマーケターが常に市場調査をしているからこそできることです。ビジネスのスピードが加速している世の中で、市場の状況は一週間、早ければ数日の間に様変わりすることも考えられます。

Webマーケターのチームは一丸となってこれらの情報をいち早く入手することが重要です。

データ収集・分析

Webマーケターはリサーチをして様々なデータを収集しますが、データを収集するだけでは宝の持ち腐れとなってしまいます。集めたデータを分析して、今後のマーケティングや経営戦略に生かしていく必要があります。

どの媒体での販促が効果的であったか、どのターゲット層での売上が多かったか、どのキャンペーンが一番効果的であったか等、数値として収集しやすいデータの他にも、アンケートを実施してより具体的な感想や意見を集めたり、SNS上での口コミ等を分析材料の一つとすることもあります。

なお提供するサービスが多岐に渡るほどWebマーケターや営業が必要とするデータは膨大となり、分析どころか管理さえも困難になる場合があります。しかし近年はこういった側面を解消するべくマーケティング用のツールが多くリリースされています。

こういったツールはMA(マーケティングオートメーション)と呼ばれ、有名なものとしては、株式会社セールスフォース・ドットコムのSalesforceやアドビ株式会社のMarketo Engage、ゾーホージャパン株式会社のZoho CRM等があります。

WebマーケターはMA等のツールを使いながら効率的にデータを収集・分析し、さらには数値とならないSNSやニュースサイトといった様々な媒体の情報や口コミもチェックしながら、市場のニーズの変化等を分析していきます。

プレゼンテーション

一人で運営している企業であれば、自分でマーケティングをして企画をして実行するという過程は、良くも悪くも誰にも止められることなく自分次第で即座に実行できます。しかし企業に属しているWebマーケターはそうもいきません。

リサーチやデータ分析の結果、サービス改善や新規キャンペーン、新サービスに関する良い企画が思いついたとしても、システムやサポート、デザイナー等の協力を働きかける必要のある他部門や管理者層から同意が得られなければ実行できません。

同意を得るために、その企画がなぜ必要か、どれくらいの予算が必要でどういう効果が見込めるのかということをプレゼンして伝えていく必要があります。

プレゼンは普段から行う習慣がないと変に緊張してしまったり、回答を持ち合わせていない質問が出たりと戸惑うことも出てくるでしょう。ある程度の型があるので何度も経験して慣れてしまうのが一番良いですが、機会に恵まれない場合は、上手だなと思った人のプレゼン方法をそのまま真似てみることをおすすめします。

プレゼンの資料作りに関しても、作成方法についてインターネット上の記事や動画、書籍等で紹介されている他、テンプレート等がビジネスツール系のソフトウェアやインターネット上でも配布されているので、自分で分かりやすいなと思ったものを真似ていきましょう。

プレゼンが重要とはいえWebマーケターはプレゼンが目的ではなく、その先にある企画が実行されることが肝心なので、便利なものを有効活用して効率的に進めていく必要があります。

なお正式にプレゼンする時間を設けてもらえれば良いですが、ミーティングの少しの時間や、ちょっとした雑談の中で提案するようになることも珍しくないので、いつでも手短に説明できる準備をしておくことをおすすめします。

行動力

行動力は仕事というよりは言ってしまえば気概になりますが、このWebマーケターの気概こそがサービスの売上アップに繋がる可能性があることを忘れてはいけません。またプレゼンを通して企画の実行に漕ぎ着けることも行動力の一つと言えます。

マーケティング活動の一環としてオンライン、オフラインでのイベントをマーケティング部門自ら企画、参加して知名度アップ、ブランディングを行うこともあります。こういったイベントの開催であったり、参加者の積極的にコミュニケーションをとる行動力が、実はWebマーケターに必要なことの一つとなります。

以下記事ではマーケターの傾向を4タイプに分けて説明していました。とても興味深い記事であるとともに、自分がどういうマーケターを目指すかの指標にもなるので、マーケターに興味を持った人はぜひご覧ください。

IT業界における資格の重要度について

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    ちょっと体質の古い会社とかだと、「資格、資格!」と言われると聞いたのですが、資格って必要なんですかね?

  • マネたま博士

    ん〜資格に関しては0か100かで語れないところがある。
    資格の必要性について詳しく紹介していこう。
    まあむやみやたらと資格ばかりすすめる企業も考えものだ。企業選びを誤らないよう、以下の記事も参考にしてエージェントを見つける必要があるな。

IT業界の職種は、教員や医者、運転手のように免許制ではなく、必須となる資格もありません。また転職の際も資格の保有具合よりは経験の有無や、実績を重要視される傾向にあります。

それでも自分が習得したスキルを客観的に証明できるツールの一つであり、資格の種類によっては実績が伴っていないと取得できないものもあるので、保有しているだけでも採用側が高度なスキルを持っていることを判断できる場合もあります。

また転職エージェントを利用する際にも、エージェント側がスキルを判断する材料になるので、資格は持っていて損にはなりません。

企業によっては特定の資格の取得数を目標に掲げていることもあり、取得すると受験料金が補填されたり、報酬が出たり、あるいは給料アップに繋がるところもあります。

いずれにしても資格勉強をすることで普段の業務で補えない知識を補完する機会や理解を深める機会にもなり得るので、必須ではないとはいえ、資格取得に向けた学習を有効利用することはできます。

この項目では、職種にかかわらずIT業界で汎用的に役立つ資格をピックアップして紹介します。

IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)の資格

経済産業省所管のIPAが実施する国家試験・国家資格は、IT初心者に適した「ITパスポート」や情報セキュリティの内容に特化した「情報セキュリティマネジメント試験」から始まり、「基本情報技術者試験」「応用情報技術者試験」と段階的に難易度が上がっていく構成になっています。

さらにその上位にはより専門的な試験として、「ITストラテジスト」「ネットアークスペシャリスト」「プロジェクトマネージャ」など分野ごとの試験があります。

ITパスポートはIT業界にかかわらず、IT機器やシステムを利用する際に役立つ基礎的な幅広い知識が問われる試験となっています。基本情報技術者試験より内容が易しいため、初心者でも勉強すれば合格できる可能性の高い試験です。

「基本情報技術者試験」はコンピュータ系の学校で取得を推奨されることも多い資格で、テクノロジ系、マネジメント系、ストラテジ系という3つのカテゴリーからそれぞれ出題されます。数年サイクルで問題の見直しが行われるため、直近のIT業界の動向に沿った情報を把握して勉強し、試験に臨む必要があります。

「応用情報技術者試験」は基本情報技術者試験の内容に応用をきかせたIT知識が問われる試験です。業界未経験では難しく、数年程度エンジニアとして業務経験を積んだ人のレベルに合った内容となっています。経営戦略や情報戦略を把握し、システムの設計、開発、運用それぞれの業務内容を十分理解しているプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャー程度の役割に必要な知識があると合格しやすいです。

サーバー知識を深める資格

サーバーの構築や管理をする際に必要な知識が問われる資格として「LPIC」や「MCP(マイクロソフト認定技術資格制度)」があります。

LPICはLinux系OSの構成やコマンド知識などが3段階のレベルで出題されます。レベル2までは2種類の試験に両方とも合格することで、そのレベルが認められます。最終段階のレベル3では、4つのうち一つを選択受験して合格するとLPICレベル3の資格が認められます。

システムの仕様を問われるような問題もありますが、実利用するコマンドに関する問題も多いため、業務経験していると理解しやすく、エンジニア経験がない状態であってもサーバーを実際に操作しながら勉強すると理解が深められます。

MCPはWindows Server OSを中心とした、Microsoft社製品の仕様や実践的な技術力が問われる世界中で実施されている資格です。MCPは4つのレベルに分かれていて、その中に100以上の試験があります。

一分野の資格の認定を受けるには、定められた複数の試験に全て合格する必要があったり、ある試験を受験する条件として別の資格が認定されている必要があったりと複雑な構成になっているので、公式サイトなどで自分が目指している分野、認定されるために必要な試験を事前に調べてから試験勉強に臨むことをおすすめします。

ネットワーク知識を深める資格

ネットワーク系の資格の中で様々な企業で推奨されるものとして「CCNA(Cisco Certified Network Associate)」があります。

資格の名称にも含まれているシスコシステムズ社が実施しているネットワーク技能に関する資格で、取得するとネットワーク機器を販売している同社の製品に関するスキルを持っていることが証明できます。

それだけではなく、汎用的なネットワーク関連の基礎知識が問われるため、ネットワーク系の資格として幅広く推奨されている状況です。

試験はエントリー系の「CCT」(日本語非対応)から始まり、6段階にレベル分けされています。CCNAはこのうち2段階目に該当するアソシエイトに位置する資格で、ネットワークの基礎やIPアドレス、セキュリティ知識などが出題範囲となっています。

なおCCNAにはCisco製品の実機を設定するシミュレーション問題が出題されるので、この点で実務経験があった方が有利になると言えます。

事務系に役立つ資格

事務系の職種で役立つ資格としてマイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)があります。MOSはWord、Excel、PowerPoint、Access、OutlookといったMicrosoft Office製品の操作スキルを証明できる資格となります。

日本の企業ではWindows OSのパソコンシャア率が高く、与えられたパソコンにはMicrosoft Officeの製品がインストールされていることが多いので、会社でパソコンを利用したことのあるほとんどの人が一度は触れたことがあるのではないでしょうか。

業務上必要となる報告書やプレゼン資料の作成に使用されることが多いわりに、特に利用方法を教わるような機会がないので、この資格を持っていると事務系の作業において重宝されます。

転職エージェント等でも、この資格を持っていると基本的なパソコンスキルや、一般事務に関する一通りの作業をこなせるだけのスキルを持っていると判断される可能性が高くなります。

実際、事務系の職種だけでなく、エンジニアが設計書や仕様書、マニュアルを作成する際にも利用することもあるので、資格取得のために勉強することは有効と言えます。

試験はスペシャリストとエキスパートに分かれていて、エキスパートの方が難しくなっています。

またMicrosoft Officeはバージョンが更新されていき、バージョンによって機能も多少異なってくるため、試験もバージョンを選択できるようになっています。近年はクラウドサービス「Microsoft365」もあり、Microsoft365の中のWord365やExcel365のバージョンにも対応しています。

今回取り上げた5資格の公式ページへのリンクを以下に貼っておきます。IT系の資格取得に興味を持った人はぜひご覧ください。

東京で転職エージェントを利用するメリットはある?

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    いや〜おかげさまでIT職種と資格について随分詳しくなった気がします!

  • マネたま博士

    それはなによりだ。ぜひこれから求職する際の参考にしてみてくれ。

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    でも東京って企業がいっぱいありますよね?わざわざ転職エージェントに登録しなくてもいいかなって思っちゃうんですよね。

  • マネたま博士

    そうかそうか。転職エージェントを使わないで自力でというのも一つの手だな。ただ利用するといいこともあるぞ。
    転職エージェントを選ぶ時に参考になるサイトを改めて紹介しつつ、メリット・デメリットについて確認していこう。

誰もがご存知のように東京は業界にかかわらず多くの企業が集まっていますが、その中にはIT業界もたくさんあります。

「IT業界のほとんどは六本木に集まっている」というのは少し古い話で、ビットバレーと言われる渋谷や、五反田を中心とした五反田バレー、さらには東京大学周辺の文京区本郷も本郷バレーと呼ばれるようになっていて、至るところにIT企業の集積が出来あがっているほどです。

それだけ多くあるので、転職エージェントを利用しなくても自力で希望の企業に転職できるのではと思っている人もいることでしょう。

確かに都道府県で比較すると東京は自力で希望の職に就ける可能性は高いかもしれませんが、それでも転職エージェントを活用するメリットはたくさんあります。

この項目では、IT業界の各雇用形態やフリーランスでの働き方について、また転職エージェントを利用するメリット・デメリットを解説していきます。

雇用形態(正社員・派遣・アルバイト)やフリーランスについて

IT業界の求人には、東京だけで見ても正社員の他、派遣、アルバイトいずれの雇用形態での募集もありますが、アルバイトで募集している職種にはある程度の傾向が見られます。

アルバイトでの募集をしている仕事としてはデータ入力、事務、コールセンターなどエンジニアからは離れているものが多く見受けられますが、中にはパソコン・タブレットのセットアップや、システムのテスト専門の「テスター」、HTMLのコーダー、インフラ系のエンジニアを募集しているものも多少ですが存在します。また同じ職種であってもサポートエンジニアのように電話やメールのオペレーターをアルバイトや派遣で募集して、SV(サービスバイザー)やマネジメント系の役職を正社員で募集している場合、Webデザイナーのコーダーをアルバイト、ディレクション等を正社員で募集している場合などがあります。

基本的にアルバイトは自分で求人を見つけて応募することが主流となり、転職エージェントを利用する場合の雇用形態は正社員か派遣になります。

転職する職種の選択肢を広げたいという場合は正社員での求人を探すことをおすすめしますが、働く時間に制約がある、生活スタイルに合った仕事がしたい、個人事業と並行して勤務したい等の事情がある場合は、派遣やアルバイトという雇用形態を選ぶのも一つの方法です。

未経験で転職することが難しい職種に、「正社員登用有」の記載がある派遣で就職して段階的に目指したり、アルバイトで経験や実績を積んで社員登用を目指したりという手もあります。

SESとは

IT業界には派遣と似た就業スタイルで「SES(システムエンジニアリングサービス)」と呼ばれるものがあります。SESはどちらかというと企業の経営方法を指す言葉で、クライアント先に自社で正社員として雇っているエンジニアの労働力を提供する企業のことです。

「請負」はシステムやソフトウェア開発という業務を請け負って完成したモノを納品するという契約形態なので請負とは全く異なりますが、派遣とSESは区別がつきづらいところがあります。実際雇われている側の働き方に大きな違いはありませんが、法律的に見ると派遣とSESは異なります。また指揮命令系統の権限に関して、SESは社員を雇っているSES企業となりますが、派遣の指揮命令系統権限はクライアント先になります。

SES企業の社員は事務職や社内SE、管理職など限られた職種の人だけが自社に常駐し、労働力となるエンジニアは自社にいることがほとんどなく、クライアント先に出向して業務を行います。プロジェクトによっては長期間クライアント先にいることもあるので、契約上の違いはあるものの、ほぼクライアント先の社員と遜色ない待遇をしてくれることも少なくないです。

フリーランス

2000年代に入ってから徐々にその数を増やしてきている働き方としてフリーランスがあります。

Webデザインやプログラム、エンジアといったIT関連の仕事もフリーランスで請け負っている人がいます。依頼側も個人とは限らず、企業が個人フリーランスに仕事を依頼することもあります。

実際にクラウドソーシングやフリーランス専用エージェントのサイトなどを見るとフリーランス向けのIT案件が見受けられます。またIT案件を専門で扱うフリーランスのエージェントもあり、正社員や派遣のエージェントと同様に仕事を紹介してくれる他、請求などのフリーランスとして大変な部分となる事務作業のサポートをしてくれるところもあって便利です。

IT業界に関しては未経験からフリーランスになる人も皆無ではありませんが、どちらかというと正社員などで企業に属した状態で経験を積んで、フリーランスへ転身する人が多い傾向にあります。

IT案件には正社員時の給与より多い報酬を受け取れるものも多くあることや、自分の好きな時間や場所で仕事ができるというところに魅力を感じてフリーランスになる人も多いことでしょう。

ただ勢いでフリーランスに転身するのではなく、冷静に見て気をつけなければいけない点もいくつかあります。

例えば保険や年金、税金の支払いです。これらは企業の社員であれば経理部門で給与からの天引きなどで処理してくれていますが、フリーランスになった際は月々の支払いや確定申告など全て自分で対応しなければいけません。

また一見報酬が高額で正社員時より稼いでいるように見えても、これらの支払いをしているとほぼ変わらないか、場合によっては減っているということもあります。特にフリーランスになって国民健康保険に切り替わると一般的に収める額が企業年金より高くなるので注意が必要です。

働く時間に関しても正社員時とは全く異なってきて、毎日8時間という決まった時間を働けば給与が約束されているというものではなくなります。あくまで成果物を仕上げて初めて報酬がもらえるので、働く時間帯は自分の自由になったとしても、1日12時間くらい働く必要に迫られる場合も出てきますし、休日という休日がなくなる可能性もあります。

自分でスケジュールをコントロールして期日までに納品することはもちろん、フリーランスには休息やメンタルも自己管理するという一つの能力が求められます。

報酬に関しても契約書類などで会社で定められた規定の通りに手続きする企業であれば報酬の未払いなどは起こりづらいですが、個人や正式な契約手続きを踏んでいない場合は、なかなか支払ってもらえないという状況が発生する可能性もあるということを頭に入れておく必要があります。

知り合いや知り合いの紹介等で、企業のように面倒な手続きなく契約が結べるというところは双方メリットと言える部分にもなりますが、かえってその点がトラブルに繋がる可能性もあるということはフリーランスになる際には心得ておきましょう。

最近では支払いに関する保険や請求の代行サービスもあるので、不安があるクライアントと契約する際はそういったサービスの利用も検討するのも一つの手です。また源泉徴収をクライアント側でしてくれる場合、してくれない場合があり、確定申告での処理に影響してくるので、この点に関してはあらかじめ確認しておくことをおすすめします。

最後に注意点として挙げておくことは、クライアント先に常駐が必要な案件もあるということです。特にIT関連の仕事は、個人情報の扱いなどのセキュリティの観点から常駐が必須となっている案件も多く存在しています。フリーランスになって好きな時間・場所で働けると思っていたのに結局正社員時と変わらないということにもなりかねないので、転職エージェントを利用する時も、常駐についての希望を忘れず伝えましょう。

フリーランスになるに当たっての注意点をいくつか挙げてきましたが、フリーランスでIT案件を請け負うというスタイルは、働く時間や場所の自由を確保できるものが多く、自分次第では正社員時に経験させてもらえなかった分野に足を踏み入れることもできるので、新たな働き方の選択肢として魅力的であることは間違いないと言えるでしょう。
近年はフリーランス専門の転職エージェントや保険サービスと後押ししてくれる仕組みも出てきているので、フリーランスとして仕事をしていくハードルもやや下がってきています。正社員や派遣という働き方にしっくりこないという人は、一度検討してみてはいかがでしょうか。

転職エージェント利用について

転職エージェントは必ず使わなければいけないものではないですが、活用次第では転職活動を効率的に進められる可能性もあります。転職エージェントを利用する際のメリット・デメリットをそれぞれ3つに絞って解説していきます。

【メリット(3つ)】

◉メリット:その1

一つ目のメリットは、転職活動を専門的にサポートしてくれる存在ができることです。

求人サイトの場合は、適した求人を探し、企業の詳細を自分で調べ、判断して応募し、時には条件交渉をするということを全て自分で行わなければなりません。

転職エージェントを利用した場合は、事前に聞いた情報や提出した資料を元に利用者に適した案件を見つけてくれたり、転職に関する相談やカウンセリングを実施してくれることもあるので、頼もしい存在となります。掲載されていない企業情報を教えてくれることや、条件交渉を代わりに行ってくれる場合もあります。

◉メリット:その2

二つ目は非公開の求人も紹介してくれるという点です。

転職エージェントでは、求人サイトに載っていない案件も、各エージェント企業ごとに独自に持っていることがあります。一般に公開されている求人はほんの一部とも言われているので、エージェントの利用で採用される可能性、見合った求人が見つかる可能性がアップすると言えるでしょう。

◉メリット:その3

三つ目は面接対策や書類の書き方のアドバイス、サポートしてくれるという点です。
転職を専門として扱っているため、面接や書類の書き方のノウハウはもちろん、その企業に採用されやすい人材を把握しています。またエージェント側から推薦してくれたりということもあります。面接や書類が全てではありませんが、最低限の部分として抑えておきたい部分なので、不安がある人にとってはメリットと言えます。また面接の日程決め等、採用までのスケジュールを代わりに実施してもらえることもメリットの一つです。

【デメリット(3つ)】

◉デメリット:その1

一つ目のデメリットは、自分のペースで転職活動ができないということです。

転職へのモチベーションが下がった時にアドバイス等をくれることはメリットでもありますが、一旦保留にして今後の活動を検討したいという状況になっていても、自分のタイミングとは別にエージェント側が動いていてクライアント側と調整を行っていることもあるため、転職を急かされるような状況が発生する可能性もあります。

またエージェント側の都合や関係性で、あまり気の進まない企業を紹介されてしまうという場合もあるのでご注意ください。

◉デメリット:その2

二つ目のデメリットは、挑戦したい案件の紹介はされづらいという点です。

エージェント側は大抵の場合、利用者のスキルに見合った案件を紹介してくれます。企業側が求める人材を紹介しないと利益につながらないのでこれは当然のことで、だからこそ利用者と企業側双方にミスマッチが起こりづらいというメリットに繋がります。

しかし現状より少し高度な技術を必要とする仕事をしたいという場合、エージェントに事前に伝えていたとしても、求めていた案件にたどり着くことが少ないです。現状スキル以上の仕事や、これまでの経験を生かしづらい分野への転職を希望している場合は、自分で求人サイトから探す方が向いていると言えるでしょう。

◉デメリット:その3

三つ目のデメリットは利用する転職エージェント、担当者によって出会える求人が異なるという点です。

転職エージェントは求人元企業との関係性などからそれぞれ独自の求人案件を持っているので、一つの転職エージェントへ登録しているだけでは最後まで紹介されないものも出てきます。

また人なので仕方ない部分ではありますが、担当者によって考え方が多少異なる、得意分野が異なる、エージェントの経験が浅いなどの理由で、紹介される求人内容にも違いが出てくることがあります。場合によっては相性が合わず、要望がうまく伝わり切らないという状況が発生することでしょう。

利用登録したにもかかわらず転職活動がうまくいかない場合は、複数の転職エージェントに登録する、担当者を変更できるのであれば、交代を相談してみるのも一つの方法です。

以上のメリット・デメリットを踏まえたうえで、その他自分に無理のない転職活動方法と比較し、転職エージェント利用を検討することをおすすめします。

なお以下には、東京のIT求人に絞って各求人サイトで検索した結果をリンクしておきます。一般的な求人サイトではどういった案件があるか参考にご覧ください。

おわりに

  • マネたま転職博士見習い
    マネたま転職博士見習い

    ありがとうございました!今日はほんとうに勉強になりましたよ。
    エージェント利用も良いかもしれませんね!

  • マネたま博士

    それはよかった!エージェント利用の不安を払拭するために、最後にもう少し参考サイトを紹介しておこう。

メモ

◉各エージェントで取り扱ってる求人数を比較

東京の転職に強い転職エージェントはコレだ!

◉一例として、転職エージェントtypeの利用手順のリンクを紹介

type転職エージェントの特徴

◉東京にオフィスを持つ転職コンサルタントの企業

東京に拠点を持つ人材紹介会社/転職エージェント

◉転職エージェントサイトの求人例

PASONA 案件例

マイナビAGENT 案件例

IT業界は慢性的な人材不足が続いている業界であり、東京にはIT関連の企業がたくさんあります。そのため窓口が広めで、東京にいれば尚更転職しやすい業界とはなりますが、入社後長く働ける職場か、自分の能力が存分に生かせる現場かということはまた別の話となります。

また今回は多くの企業に存在している一般的なIT職種について紹介させていただきましたが、求人内容によっては違う職種名となっていて、自分では希望の求人が見つけづらいこともあるでしょう。

さらにIT業界は、セキュリティエンジニアやUI/UXエンジニア、クラウドエンジニア等、IT技術の進歩や世の動向によって、これまでなかった職種が頻繁に増えやすい業界でもあります。

東京でどうしても目指したい職種があるもののなかなか希望の条件が見つけられないという人はぜひ転職エージェントを利用してみてはいかがでしょうか。

どの転職エージェントを使おうか迷っている人は、以下リンク先のまとめ記事を参考にしてみてはいかがでしょうか。

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