2017/05/16 公開

ROEとは? | 自己資本利益率の計算式と目安

マネジメントシーンで役立つマネジメント用語集

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ROEとは?

ROEとはReturn On Equityを略した用語で、日本では「株主資本利益率」や「自己資本利益率」とも呼ばれる利益を表す指標です。ROEはROIと同様に、投下した資本に対してどれだけ利益が生み出されたかを表す収益性を測る指標ですが、対象となる資本は株主資本で、利益は当期純利益になっています。

つまり、自己資本によって生まれた利益がどれほどか測る指標であり、株主にとっては投資の判断材料となるものです。また、経営者にとっては株主からの投資を呼び込むための事業運営上の目安とすべき指標になるでしょう。

ROEの指標としての利用方法

ROEは、株主にとっては自分の投資資金が事業に使われた結果、どれだけの利益に結び付いたかを判断するための指標ともいえます。

例えば、金融機関の利子率が2%、投資企業のROEが1%である場合、事業で得られる利益よりも預金のほうが利益を多く得られます。そのため、その当期純利益が全部株主への配当に回ったとしても利子率より低いROEの企業への投資は適切とはいえないのです。

ROEが低くなれば株主からの評価が下がり、株価も下がれば資金調達に悪影響が出かねないので、経営者はROEの悪化を防ぎ、一定水準以上の維持が求められます。

ROEの計算式と改善の方向性

ROEの計算方法は「当期純利益÷自己資本(株主資本)」となりますが、次のような式でも求めることが可能です。

ROE=「当期純利益÷売上高」(売上高当期純利益率)×「売上高÷総資産」(総資本回転率)×「総資産÷自己資本」(負債比率)

この式からROEの向上には売上高当期純利益率、総資本回転率、負債比率の改善が有効になります。売上高当期純利益率の改善には、より付加価値の高い商品やサービスの販売とコストの削減による利益率のアップなどが必要です。総資本回転率の改善には、一定の費用に対して量や回数を増やして多く販売することが求められます。

負債比率の改善には自己資本の減額や負債の増額が必要ですが、景気が悪い時になどに借入額を増加した場合、融資利率以上の利益率を上げられない可能性が高まります。その場合、利益が減りROEを低下させてしまうので注意が必要です。

投資家が判断する、経営者が目指すROEの目安とは

ROEだけでの投資判断は適切とはいえませんが、ROEが投資上の重要な指標であることは確かです。気になる点はROEの水準ですが、制度的な投資の目安はありません。しかし、日本の投資家などの間では、「ROEが10%以上ある場合は比較的優良」という認識があります。

日本の株式市場におけるROEの平均値は5%前後なので、10%という数字は説得力があります。しかし、製造業・非製造業、新産業・従来産業、など各業界によってROEの値に差があるので、その点を考慮した評価が必要になるでしょう。

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