ニートとは? | ニートの意味と人口、企業が採用するメリット

マネジメントシーンで役立つマネジメント用語集

2017/02/28
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ニートとは?

ニートという単語は日本発祥の単語ではなく、イギリスで生まれた「NEET」という単語が語源となっています。「Not in Education, Employment or Training(現在学校に通っていない、雇用されていない、職業訓練を行っていない状態)」の頭文字を取ってNEETとなりました。

上記に当てはまれば誰でもニートであるというわけではなく、この言葉の定義が当てはまるのは15歳~34歳の若年層に限られます。また、定義に当てはまっていたとしても、日本では家事手伝い、就職活動中の人間に限ってはニートの定義から外れます。ニートという単語はネットスラングのような形で定着し、日本でも知名度が非常に高い単語となりました。

ニートを採用するメリットとは?

2015年のデータでは日本全国に約56万人のニートがいるといわれていますが、簡単に彼らを「学ぶ、働く意志がないやる気のない人々」と片付けることはできません。

その中には病気のために働きたい意欲はあっても働けない人や、過酷な労働が原因で心を壊して労働意欲を失ってしまった人もいます。ニートの中にも就業経験がある人、社会経験を積んだ人、ビジネスで役立つスキルを持った人も数多く存在しますが、それぞれの事情で働くことができない、というケースが多く存在します。

スキルや社会経験があったとしても、企業側としてはニートを採用しても給料に見合う働きをするのか分かりません。採用する側としては、ニートはデメリットが多いと感じてしまうことでしょう。

そんな不安を財政面で補うために、ハローワークを通した採用では、35歳未満を対象者にしたトライアル雇用奨励金などの制度を適用できるケースがあります。これは、トライアル期間中に企業側に最大月額5万円(最長で3ヶ月)の助成金が出るだけでなく、さらに正社員として雇用した場合は、若年者等正規雇用化特別奨励金も給付される中小企業にとってメリットのある制度となっています。

ただし、35歳未満の若者であり、かつトライアル雇用奨励金で定める対象者ならニートでなくとも雇用することで、各種助成金が給付されます。しかし、ニートの中には現状から抜け出そうと強い労働意欲を持つ人、社会経験はあるものの病気のために働けなかった人など、やる気や根気、能力がある人間もいます。ニートという経歴だけを見て面接すらしないで不採用にすることは、双方にとってデメリットといえるでしょう。

中小企業の人材不足とニートの採用

中小企業の中には、慢性的な人材不足で困っている企業も多くあります。そのような企業では、就業していないニートが戦力になることがあります。

この場合、いきなり正社員として雇用するのではなく、まずはアルバイト、インターンシップのような形で雇用し、能力や人間性を確認する場を作ることが推奨されています。東京中小企業家同友会はこのような仕組みを使って、ニートが将来的に正社員として働けるような就職支援活動を行っています。

できれば新卒の人材を雇用したいと思うかもしれませんが、この制度を利用すれば、お互いのミスマッチを生むことなく、長期にわたって働ける人材が確保できる可能性があります。実際に職場で働いてもらう雇用評価システムが、中小企業の人材不足を解消する鍵といえるでしょう。

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